英国CMI認定サステナビリティ(CSR)プラクティショナー資格講習












世界を取り巻く状況は刻々と変化し、昨今では特に新型コロナウイルス(COVID-19)の拡大から企業活動へ深刻な影響を与えておりいます。そしてメガトレンド/グローバル・リスクである気候危機、人口爆発、資源不足、水不足、エネルギー・燃料問題、貧富の格差拡大、食料問題など様々な課題を抱えており、その中での企業のサステナビリティへの取り組みがより重要性を増してきています。
現時点では、それらを踏まえて、サステナビリティに関連する国際規格ISO26000、統合報告フレームワーク、ビジネスと人権に関する指導原則、GRI スタンダードなど原則や基準の発行、紛争鉱物、パーム油、綿花、サトウキビ、大豆などの原材料調達やそれらの労働環境、人権課題を含むサプライチェーンの問題、持続可能な開発目標(SDGs)、サーキュラー・エコノミー、パリ協定など海外では企業を取り巻く状況が変化し、企業はその対応に迫られています。
日本では、国内市場が縮小し、グローバルに事業を展開する企業がこれまで以上に増加することが予測される中、このような日本国内とは違ったグローバルなサステナビリティの視点が今後さらに高まると考えられます。 日本企業が、高いレベルのサステナビリティ活動を実践してグローバル・リーダーシップを取るにはどのようにすればいいでしょうか?
ステークホルダーの対応、海外の現地法人や生産拠点などのサプライチェーンに関わる対応、環境問題への配慮や二酸化炭素排出量削減への対応という点において、十分といえるでしょうか? 人権や人種・文化の多様性に対する配慮など、日本社会の中では取り上げられず気づきにくいテーマもあります。 さらに企業は持続可能性と社会的責任の両立を実現していかなければなりません。そのために必要不可欠なのは、経営トップがサステナビリティに関する理解を深めサステナビリティを戦略的に実施していくこと、そして事業部門とサステナビリティ推進担当部門との一層の連携です。
本資格講習は、英国を拠点として活動するサステナビリティコンサルタントの下田屋が主任講師として、欧州で入手している欧州先進企業のサステナビリティの最新情報やビジネスのケースをお伝えしながら、上述のCOVID-19の対応を含めた国際情勢下で、企業が生き抜く術としてサステナビリティを戦略的に実施する方法、事業に統合する方法を学んでいただくことを目的としています。
また、本資格講習は、英国の主要団体CMIの公認資格であり、世界に通用するサステナビリティ資格です。この資格の取得により、世界との扉を是非開いてください。
- 英国CMI認定 サステナビリティ(CSR)プラクティショナー資格講習は、サステナビリティにおける様々な問題を世界的な視野で学ぶことができます。
- この資格講習の正式名称は、“CMI Approved Certified Sustainability (CSR) Practitioner training”で、英国の主要団体であるCMI (Chartered Management Institute)の公認の資格であり、世界で通用するCSR資格です。
- 本資格講習は世界各地(シカゴ、ワシントンDC、ニューヨーク、サンフランシスコ、アトランタ、トロント、ブリュッセル、ロンドン、ドバイ、アブダビ、アテネ、クアラルンプール、東京、大阪)で既に実施されており、世界5大陸60か国から現在約1700人のサステナビリティ(CSR)プラクティショナーの資格保持者がいます。(世界の資格保持者一覧)
- 世界各地で実施されているこのCSR/サステナビリティ資格講習には、Lloyds Banking Group, Unilever, Nestle, Coca Cola, Reuters, BP, Shell, European Investment Bank, World Bank, ING, Arcelor Mittal, EACD, and WBCSDといった世界の著名な企業・組織からも参加しています。
- サステイナビジョンは、欧州のCSRコンサルティング会社であり英国CMIの公認トレーニング団体であるCentre for Sustainability and Excellence (CSE)と戦略的パートナーシップを締結し、企業・組織のCSRコンサルティング活動について協力し合うとともに、英国CMI公認資格である「サステナビリティ(CSR)プラクティショナー資格講習」を日本において2012年から開催しています。
- この資格講習は、カーボンニュートラルとして実施されています。
- 2021年の今後の開催は、2021年3月18・19日、2021年7月1日・2日、2021年10月、2021年12月を予定しています。
【戦略パートナー】
CSEはサステナビリティ・CSR・持続可能な開発に焦点を当てたグローバル戦略コンサルティング、教育訓練を実施しており、シカゴ、アテネ、ブリュッセルに拠点があります。2008 年より英国IEMA/CMIの公認トレーニング団体として、サステナビリティ(CSR)プラクティショナー資格講習を欧州・北米・中東・アジアにて開催。サステイナビジョンは、CSEと戦略的パートナーシップを締結し、「サステナビリティ(CSR)プラクティショナー資格講習」を日本において2012年から開催しています。
受講のメリット
- グローバルリーダーにおけるサステナビリティ・CSRの資格講習です。
- 英国の主要団体Chartered Management Institute (CMI) から資格が付与されます。この資格は世界で認識される資格です。
- サステナビリティの幅広い内容が網羅されており、世界を見据えてサステナビリティの観点から何が企業にとって重要かを学ぶことができます。
- 内容は、レクチャーとグループワークがバランスよく織り交ぜられた集中プログラムです。講師と受講者の双方向でのやり取りで進められ、より効果的に学習することができます。
- 講習では、グローバルなケーススタディを活用し、グループワークを通じて実際に国内外でCサステナビリティの実践が問われる場面をディスカッションします。
- 主任講師は、欧州・ロンドンに拠点を置き、最新のサステナビリティ情報を入手していますので、本講習を通じて、世界の先進的な知識を得ることができます。
- ステークホルダーへのアプローチを学ぶことによって、ステークホルダーからのレベルの高い信頼性を得ることができます。また、ビジネスの透明性の理解・実践することによって、トリプルボトムラインをベースとした企業責任を効果的に推進していくことができます。
- サステナビリティ(CSR)プラクティショナー資格を取得することにより、組織内外でのサステナビリティ計画・戦略・プログラムをより効果的に実施することができるようになります。
- 2日間の講習を通じて様々な業界のCSR/サステナビリティ関係者との新たなネットワーク構築をすることが出来ます。
- サステナビリティのスキルアップ・キャリアアップにご活用ください。
- 資格取得後は、世界と日本それぞれのサステナビリティCSRプラクティショナー資格保持者限定の情報交換サイトへの登録ができます。
- 日本のサステナビリティCSRプラクティショナー資格保持者限定の情報交換用メーリングリストに登録できます。
日本における本資格講習参加者の声 (←クリックするとより多くの方の声を参照することができます)
インフィニート・ラボ
住友商事株式会社(2)
キリン株式会社
株式会社Green prop 福岡支店
TCO2株式会社
伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
公益財団法人 日本財団(5)
株式会社 富士通鹿児島インフォネット
株式会社YUIDEA(2)
法政大学
コニカミノルタホールディングス株式会社
株式会社日本製紙グループ本社
カシオ計算機株式会社
NPO法人ECO体験工房
特定非営利活動法人CANPANセンター(2)
ジョンソン・エンド・ジョンソン 株式会社
パナソニック株式会社(2)
ベスター建物管理株式会社
生物多様性&ビジネスコーディネーション協会
株式会社 日立システムズ
アックスデザイン株式会社
カルビー株式会社(3)
有限責任監査法人トーマツ(2)
サントリーホールディングス株式会社
武田薬品工業株式会社(6)
NPO法人発達障害児支援LOF教育センター
株式会社サステナビリティ・コミュニケーション・ハブ
ソニー株式会社
ME & Associates Limited
株式会社ニューラル(2)
千住金属工業株式会社
シチズンホールディングス株式会社
トッパンエディトリアルコミュニケーションズ株式会社
東京大学環境安全本部
アオイネオン株式会社
株式会社資生堂
マツダ株式会社
有限会社アイルジャパン
ダウ・ケミカル日本株式会社
東京エレクトロン株式会社
グラクソ・スミスクライン株式会社
リンテック株式会社
ヤフー株式会社(3)
ローム株式会社
公益社団法人京都モデルフォレスト協会
株式会社白寿生科学研究所
アライド・ブレインズ株式会社
関西ビジネスインフォメーション株式会社
ギブン・イメージング株式会社
静岡ガス株式会社
前原環境技術士事務所
三菱レイヨン株式会社
株式会社野村総合研究所(2)
エルケム・ジャパン株式会社
綜合警備保障株式会社
一般社団法人 相続安心支援センター
東京海上日動火災保険株式会社
楽学夢現合同会社
株式会社エアロアクア
Kroll Inc.(2)
三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社
株式会社サステナビリティ会計事務所
NTTネットワーク基盤技術研究所
株式会社エコロジーパス
東京ガス株式会社(2)
国際航業株式会社
税理士法人 内山会計
キャスレーコンサルティング株式会社
古河電気工業株式会社
株式会社エナジェティックグリーン
一般社団法人 グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン
株式会社a2media
オリンパス株式会社
新電元工業株式会社
東レ株式会社
株式会社セブン&アイ・ホールディングス
富士ゼロックス株式会社
株式会社フィリップスエレクトロニクスジャパン
ルーティヴ株式会社
SCSK 株式会社
株式会社早稲田大学アカデミックソリューション
リコージャパン株式会社
株式会社Learning City
株式会社ピープルフォーカス・コンサルティング
株式会社サエラ
公益財団法人自動車リサイクル促進センター(JARC)
株式会社日清製粉グループ本社(5)
井関産業株式会社(2)
株式会社JVCケンウッド(2)
株式会社 office 3.11
株式会社GSユアサ(2)
株式会社 杉山・栗原環境事務所
株式会社リクルートホールディングス(4)
株式会社 電通
特定非営利法人アースデイ・エブリデイ
日総工産株式会社
サンファーマ株式会社
大日本住友製薬株式会社
株式会社ロッテ(2)
小野薬品工業株式会社(2)
TK@PINO
株式会社 カーギルジャパン
協和発酵キリン株式会社
公益社団法人全国老人福祉施設協議会
株式会社ベネッセホールディングス(4)
小林製薬株式会社
株式会社ジェネックス
ハウス食品グループ本社株式会社
日興アセットマネジメント株式会社
株式会社リンクコーポレイトコミュニケーションズ(3)
株式会社C-driven
青森明の星短期大学
株式会社旭リサーチセンター
株式会社リンク・リレーション・エンジニアリング
YKK株式会社(2)
グランリッジ・アソシエイツ
株式会社リクルート(7)
株式会社テクノアソシエ
株式会社メガスクエア
株式会社東急総合研究所
日鉄物産株式会社
株式会社グレイス
Dole Asia Holdings PTE. LTD
フォスター電機株式会社(2)
株式会社NTTドコモ
株式会社 博報堂アイ・スタジオ
Kokuyo International Malaysia Sdn. Bhd.
ブリティッシュ・カウンシル
丸文株式会社
スリーエム ジャパン株式会社
江崎グリコ株式会社
SaLon Ayus
高崎商科大学
株式会社アベリス
ウイングアーク1st株式会社
株式会社ケセラセラ
参天製薬株式会社
HOYA株式会社
三菱重工業株式会社
COEDA LABO株式会社
前田建設工業株式会社
ウォルトディズニーアトラクションズ株式会社
株式会社オンワード樫山
株式会社ウェイストボックス
株式会社日本貿易保険
ビジョナル株式会社
キユーピー株式会社
伊藤忠商事株式会社
一般社団法人サンビスカス沖縄
日本キスラー株式会社
株式会社ニチレイ(2)
インベスコ・アセット・マネジメント株式会社
株式会社ウェルネス・システム研究所
一般社団法人the Organic
三井住友信託銀行株式会社
株式会社サステイナブル・インベスター
株式会社新東通信
株式会社日立ハイテク
株式会社ハースト・デジタル・ジャパン
株式会社ヤギ
出光興産株式会社
塩野義製薬株式会社
立命館アジア太平洋大学
株式会社LIFULL
株式会社インテージホールディングス
Prop Tech plus 株式会社
株式会社ワコール
株式会社ファーストリテイリング
AGC株式会社
未来創造サポート
住友理工株式会社
ヒントワークス合同会社
株式会社 Mizkan Holdings
バイオジェン・ジャパン株式会社
株式会社フルハシ環境総合研究所
アヴニール・ワークス株式会社
サステナブル・ラボ株式会社
フィデリティ投信株式会社
オムロン株式会社
グラクソ・スミスクライン・コンシューマー・ヘルスケア・ジャパン株式会社
一般社団法人ザ・グローバル・アライアンス・フォー・サステイナブル・サプライチェーン